コピー機・複合機のカウンター料金の相場っていくらなの？
コピー機・複合機のカウンター料金の相場が気になる！
という方、
結構多くいらっしゃると思います。
例えば5年前と比べて
コピー機・複合機の1枚当たりのモノクロ単価、カラー単価、
すなわちカウンター料金は
どんどん安くなっているんです。
数年前にコピー機・複合機のカウンター料金を契約してしまったそこのあなた！
もしかしたら相場とはかけ離れた非常に高いカウンター料金で
契約してしまっているかもしれませんよ！
コピー機・複合機のカウンター料金相場 いったいいくらなの？
それでは実際にコピー機・複合機のカウンター料金の相場はいくらなのでしょうか？
コピー機・複合機のカウンター料金の相場はモノクロで1枚2円～3円、カラーで1枚15円前後で契約しているところがが多いようです。
またこのカウンター料金には、コピー機・複合機販売会社（または業務委託先の保守請負会社）の派遣出張費、複合機・コピー機の部品代、定期メンテナンス等が含まれている場合も多いですが、こちらもそれぞれの契約形態によってまちまちです。
またコピー機・複合機のカウンター料金には最低保証料金というものが設定されている場合が多いです。最低保証料金とは、コピー機・複合機の月間カウンター枚数、つまり印刷枚数が一定の金額まで満たない場合でもその料金を支払わなければいけないというものです。コピー機・複合機の最低保証料金の相場は3,000円～5,000円ですが、これも契約形態によってまちまちです。
ご注意いただきたいのは、上述のカウンター料金の相場を見ただけで「やった、カウンター料金の相場よりも安い！」と、うかれないでいただきたいです。場合によってはコピー機・複合機本体のリース料金にカウンター料金を安くした分を上乗せされてしまったり、カウンター料金の相場よりも安くしておきながら最低保証料金が高く設定されてしまったりと、いろいろと費用がかさんでしまうケースもあり得ます。
コピー機・複合機のカウンター料金の相場を参考にするのと同時に、コピー機・複合機のリース料金相場やトータルのランニングコストに注意する必要があります。（コピー機・複合機のリース料金相場についてはこちら）
コピー機・複合機のカウンター料金相場 カウンター料金を安くするには？
では、コピー機・複合機のカウンター料金を安くするにはどうしたらいいのでしょうか？
結局のところ「あいみつを取る」しかありません。
販売代理店はコピー機・複合機1台を売るのに必死ですので、他の代理店をちらつかせそちらで契約することをほのめかすのが一番効果があります。
この時、決してリコーやキヤノンなどメーカーに直接連絡しないでください。
コピー機・複合機メーカーに直接電話をすると、所定の複合機代理店1社のみを紹介される可能性が高く、競争原理があまり働かなくなる可能性があります。
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でも、どこにコピー機・複合機の販売代理店ってどこに連絡したらいいかわからないし、複数の複合機販売代理店に電話するのって手間だなぁ…
そんな方には、複合機リース・レンタル一括.jpがおすすめです。
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尚、多くの方が複合機リース・レンタル一括.jpを利用してコストが大幅に削減できた、と
喜びの声が上がっています。
さて、上記のコピー機 一括．jpで見積もりが出そろったところで、めぼしいところとやはり最後の交渉は必要になってくると思います。
その際、下記の点に注意して、コピー機・複合機販売代理店と交渉してみてください。
コピー機・複合機のカウンター料金が相場より安く設定できるかどうかは、当然ですがあなたのお勤め先の印刷枚数（プリントボリューム）にもよります。印刷を月々で大量にしてくれるところは、即ちカウンター料金を多く払ってくれるところですので、コピー機・複合機販売代理店はボリュームディスカウントとしてカウンター料金を相場より安くオファーしてくれる可能性は高いです。ところがあなたのお勤め先の毎月の印刷枚数が、仮に数百枚程度しかない場合は当然ですが相場よりも高いカウンター料金を設定されてしまいます。（むしろ数百枚レベルでしたらカウンター式のコピー機・複合機は勧められず、トナーカートリッジ購入タイプのプリンターをおすすめされるでしょう。）
前述したようにカウンター料金には保守料金、人員派遣料金、メンテナンス料金が含まれている場合が多く、数百枚分のカウンター料金しか払ってくれないところに相場よりも安いカウンター料金を設定してしまってはコスト倒れになってしまいます。コピー機・複合機販売代理店と交渉するにしてもご自身のお勤め先の印刷枚数がどれぐらいなのかを把握して臨むべきでしょう。カウンター料金の相場よりも安く契約にこぎつけるためには、少なくとも月間5,000枚以上の印刷枚数が望まれますし、特にカウンター料金の設定単価が高いカラー印刷を多くするということであればカウンター料金値下げの交渉に持ち込める可能性は広がっていくでしょう。
コピー機・複合機のカウンター料金の相場よりも安く契約するためには、あなたのお勤め先の所在地も重要なポイントになってきます。前述の通り、コピー機・複合機のカウンター料金には派遣料や保守料が込みの場合が多いですので、保守・メンテナンスの人が移動する距離が遠ければ遠いほど販売代理店に相場よりも高いカウンター料金を設定されてしまいます。契約するコピー機・複合機の販売代理店の所在地を把握し、もし販売代理店がルートとして回っているようなエリアにあなたのお勤め先が所在していてしかも販売代理店の所在地から交通の便が非常にいいのであればカウンター料金を相場よりも安く設定してもらえる材料になりえます。逆にあなたのお勤め先が山間部や離島などコピー機・複合機の販売代理店から交通の便が悪いところに所在しているようでしたらカウンター料金を相場より高く見積もられてしまう可能性があります。
更に、あなたのお勤め先が大都市近郊に所在しているかどうかもカウンター料金を相場より安く契約できるかのポイントとなってきます。東京・大阪・名古屋など大都市では企業も多く、コピー機・複合機の販売代理店も同様に集中しています。販売代理店が多いということは、当然競合が多いということですから競争原理が働いて他社よりも安いカウンター料金を設定してくる可能性が高いです。ご自身のお勤め先が大都市近郊に所在しているのでしたら他の販売代理店の影もちらつかせながらカウンター料金の価格交渉に臨んでみてはいかがでしょうか。
コピー機・複合機のカウンター料金を相場より安く契約する要素にはコピー機・複合機本体のブランドも大きく関わってきます。他の業界に漏れず、コピー機・複合機メーカーも常に考えていることは市場でのシェアを伸ばすということです。で、あればシェアが取れていないコピー機・複合機メーカーはカウンター料金を相場よりも安くオファーするなどしてシェア獲得に励むでしょう。
コピー機・複合機メーカーでシェアが取れていないところでは京セラや東芝などがあげられますし、またシェアは高いもののコンビニエンスストアへの導入以外ではなかなか苦しんでいるシャープなどを掲げている販売代理店であれば、カウンター料金を相場よりも安く契約できる可能性はあるかもしれません。
（コピー機・複合機のシェアについてはこちら）
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